生活をするうえで、お湯が使用できるというのは必要不可欠な条件であるということができます。お湯を使用するためには、給湯器や電気温水器を使用してお湯を沸かす必要があります。今回はこれらの住宅設備機器の撤去に関して説明していきます。
私達にご依頼いただいた場合のお問い合わせから工事完了までの一連の流れについてはこちらのページで詳しく解説しています。ぜひこちらも合わせてご参照ください。
目次
給湯器と電気温水器とは
給湯器
給湯器とは、水を温めるためにガス、石油(灯油)を燃料として使用する機器を指し、燃料として電気を使うものは、電気温水器と呼ばれます。本記事では、給湯器、電気温水器をまとめて「給湯機器」と表現します。それぞれの特徴を簡単に紹介していきます。
ガス給湯器
ガス給湯器を動かすには、温めるための水やガスのほかに、機器自体を動かすための電気が必要です。蛇口をひねったり、スイッチを入れたりすることで給湯器の中を流れた水を、熱交換器と呼ばれる装置で温め、給湯される仕組みになっています。給湯器を動かすためには電気が必要であるため、停電などの際には、温かい水を使用することができないということになります。
最近では、これまで捨てられていた約200℃の排気ガスを再利用してあらかじめ水を温めることで、発生した熱を最大限活用することができるようにした「エコジョーズ」やガスを利用して電気を作り出す時に発生した熱でお湯を温める「エネファーム(家庭用燃料電池)」など省エネタイプの給湯器が一般的になってきています。
石油給湯器(灯油給湯器)
石油給湯器(灯油給湯器)とは、温水ボイラーと呼ばれる家庭用の小型ボイラーのことで、水を加熱するために石油や灯油を燃料として使用するものを指します。大量のお湯を使用できるため寒冷地での需要が高く、設置されている家庭も多いです。
一方で、原油価格が高騰してしまうとその分コスト増につながってしまう、定期的に残油量を気にしなければならない、燃料タンクの設置場所が必要、燃焼時の音や臭いが気になるというデメリットもあります。最近では、エコフィールというエコタイプのものも販売されています。
電気温水器(電気給湯器)
電気温水器は、ヒーターの熱で水を80℃~90℃程度まで加熱し、専用のタンクに蓄えておくことで、蛇口をひねればすぐにお湯が使える状態になっています。火を使用していないため火事になる危険性が低く、非常時でも一時的にお湯を使えるというメリットがあります。
しかし、お湯を沸かすために大量の電気を使用するため、電気料金の安い時間帯に作動するように設定をしておく必要があったり、貯湯できるお湯の量が決まっているため、お湯切れを起こしてしまう恐れがあったりします。
最近では、省エネタイプの「エコキュート」という電気温水器も人気です。導入コストは、電気温水器より高くなりますが、ランニングコストなど長期的に考えれば、通常の電気温水器よりも経済的です。
給湯機器の撤去・処分費用
ガス給湯器
ガス給湯器撤去の依頼先
ガス給湯器の撤去は、ガス会社や給湯器メーカー、販売店、一部専門業者に依頼することになります。アパートやマンションの場合には、管理会社が指定する業者に依頼することになりますが、一般家庭の場合には、ガス工事が必要になることもありますので、ガス会社に連絡依頼するのが最適です。
ガス給湯器撤去の撤去費用
設置されている機器によって異なりますが、約2,000円~5,000円ほどが相場になります。ガス会社によっては、リースプランなどが用意してあることがあり、そのプランの場合には撤去費用が掛からないこともありますので、確認してみてください。
石油給湯器(灯油給湯器)
石油給湯器(灯油給湯器)撤去の依頼先
石油給湯器の撤去は、販売店や一部専門業者に依頼することになります。他の機器と違って、依頼する業者がわかりにくいので、販売店に相談するか、インターネットで検索して費用を見比べてみることがおすすめです。
石油給湯器(灯油給湯器)撤去の撤去費用
設置してある機器の大きさや種類によって異なりますが、約3万円ほどが相場となります。撤去の場合には、中の灯油がすべて抜いてある必要がありますので、撤去の日までに対応するようにしましょう。
電気温水器
電気温水器撤去の依頼先
電気温水器の撤去は、電気事業者や電気温水器の撤去・設置を実施している専門業者に依頼することになります。また、購入した店舗(販売店)が撤去を実施している場合もありますので、確認してみてください。
電気温水器撤去の撤去費用
設置されている機器にもよりますが、約1万円~となります。工事費用は依頼する業者によってある程度決まっていますが、運搬費用や処分費用は機器や業者によって変動します。また、電気温水器が設置してある場所の土台も撤去する場合には、別途費用が発生します。
給湯機器の処分費用
給湯機器の処分に関しては、基本的には撤去業者に依頼することになりますが、場合によっては自身で行うこともできます。自分で処分する場合には、リサイクル業者に回収を依頼したり、粗大ごみとして処分したりするなどの方法をとることができます。
リサイクル業者に依頼する場合には、引き取りを無料で行ってもらえたり、買取価格から差し引きを行ってもらえたりすることもあります。また、粗大ごみとして処分する場合には、大型のタンクなどを自分で収集場所まで運ぶ必要があり、現実的には困難でしょう。
まとめ
給湯機器の撤去には、資格や専門知識が必要になりますので、自分で撤去することはほぼ不可能です。そのため、専門業者に依頼することになりますが、基本的には契約している電気・ガス会社か給湯機器の撤去を専門に取り扱っている業者に依頼しましょう。