【退去・移転】オフィスのハウスクリーニングで気をつけたい5つのポイント！社員と業者と連携しましょう！

オフィスの仕事を気持ちよくするためには、オフィス清掃が欠かせません。自分たちで掃除する会社もあると思いますが、自分たちではなかなか掃除できない箇所もありますよね。

そんなときに便利なのがハウスクリーニングです。社員に変わってオフィスを清掃してくれるため、仕事への支障も少なく済みます。この記事ではオフィスのハウスクリーニングを利用するときの注意点を5つ紹介します。

便利な反面、気をつけないと思わぬトラブルに合うかもしれません。これからハウスクリーニングを利用してみようという方にも役立ちますので、ぜひ参考にしてください。

また、こちらの記事ではオフィス退去する際に不用品を賢く処分する方法について詳しく解説しています。ぜひ合わせてご参照ください。

オフィスのハウスクリーニングとは？

ハウスクリーニングとは、入居者に変わってあらゆる場所を清掃してくれるサービスです。ハウスクリーニングは家庭用と思われがちですが、オフィスを対象にしたサービスもあります。

ハウスクリーニングは大きく3つにわかれており

• スポットサービス…単発で気になるところだけを清掃
• 日常サービス…頻度や時間をカスタマイズして定期的に清掃
• 定期サービス…日常サービスでは扱わない箇所を清掃

に分けることができます。オフィスの規模によって、使うサービスもさまざま。顧客のニーズに合わせて、好きなクリーニングを選べるのもハウスクリーニングの特徴です。

オフィスのハウスクリーニングを利用するときの注意点

社員に変わって清掃してくれるハウスクリーニングは、とても便利なサービスです。しかし、利用するとき気をつけなければいけないことがあります。「こんなはずじゃなかった」ということがないよう、事前に確認と準備しておきましょう。

清掃会社に有資格者が在籍しているか確認する

清掃業界には、いくつかの国家資格があります。とくに掃除に関する資格で有名なのが以下の2つです。

• ビルクリーニング技能士
• 清掃作業監督者

ビルクリーニング技能士は5年以上の実務経験が必要で、ビル清掃に必要な技術を持っています。清掃作業監督者は、ビルクリーニング技能士1級もしくは建築物環境衛生管理技術者のどちらかの資格を持っており、清掃作業の監督者になるためには必要な資格です。

これらの資格を持っている清掃会社は、実務経験も豊富で清掃の正しい知識を持っているため、品質も一定レベル以上のものが期待できます。

清掃の見積内容をしっかりチェックする

清掃業者にお願いする場合、基本的には下見したうえで見積もりを作成します。ここで注意したいのが見積内容です。良心的な清掃業者は、見積もりも見やすく細かい料金を設定しています。

反対におすすめできない業者は、ざっくりした金額提示のみで清掃内容も明確ではありません。実際に作業に入った際、見積もり以上の金額が請求されないよう、内容は事前にチェックしてください。

清掃箇所はどこまで含まれているか確認する

見積もりのときに合わせて確認したいのが、清掃箇所。見積もりが丁寧な業者であれば、清掃箇所も細かく決められています。

日常・定期サービスに限らず、1回の清掃でどの範囲まで含まれているのか確認してください。ざっくりした内容のまま清掃をお願いすると、予想外の場所まで清掃され見積もりより金額が高くなることがあります。

社内のセキュリティ体制を万全にする

ハウスクリーニングをお願いすると、社内には外部の清掃員が一定時間滞在します。清掃業者と契約を交わすときは守秘義務契約を結びますが、情報漏洩が起こらないとは限りません。

ここは社員の協力がもっとも必要な部分です。清掃業者が来社するときだけでなく、毎日の習慣として、社員に協力をお願いしましょう。

トラブルの相談先についてはこちらの記事で詳しく解説しています。ぜひご参照ください。

清掃時間は希望の時間帯で可能か確認する

清掃業者に依頼するときは、どんな時間帯に清掃してもらえるか確認しましょう。なるべく時間指定できる業者を選ぶ方がベストです。

いちばんおすすめの時間帯は、平日の朝。できれば業務開始前に清掃が終わるといいですね。この時間帯であれば仕事への支障も最小限で済み、料金も上乗せされません。土日や深夜に清掃を依頼すると、見積金額よりも高くなることがあるので注意してください。

オフィスでハウスクリーニングを依頼するときは契約前の確認と社員教育が大切

オフィスのハウスクリーニングは、入居中はもちろん退去時にも多くの企業が利用しています。スポットサービス・日常サービスに限らず、契約内容はしっかりチェックしてください。

また、情報漏洩を防ぐためにも、日頃から社員教員を徹底するのも大切なポイント。トラブルを未然に防ぐためにも、社員や業者の協力は不可欠です。

オフィス解約時の必要手続きに関しましては、こちらの記事でより詳しくご紹介しています。ぜひこちらも合わせてご参照ください。