【閉店・移転】厨房機器の処分方法 いらなくなった機器はお得にリサイクル処分しましょう！

飲食店の経営者ならば、閉店や移転の際にいらなくなった厨房機器をどうするか悩んだことがあるのではないでしょうか？処分方法もいくつかありますので、1つ1つ説明します。

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厨房機器とはどんなもの？捨てるための費用は？

厨房機器は飲食店を経営する上では欠かすことの出来ないものです。業務用であるため購入する際は高価だったのではないでしょうか。

厨房機器は様々あり、大型のものでは業務用冷蔵庫・製氷機・作業台・ガスレンジ・食器洗浄機・エスプレッソマシーンなどがあります。小型のものではフライヤー・ミキサー・炊飯器などです。

一言に厨房機器といっても、サイズや素材が様々ですし数も多いですよね。閉店や移転の際に新しく買い換えたり、処分しようと思っても、普通ごみとしては捨てられません。

普通ごみとして捨てられない厨房機器は、捨てるための費用がかかることも多く、少しでも安く済ませたいと思う方がほとんどではないでしょうか？

厨房機器の処分方法は４つ！お得に処分する方法とは？

厨房機器の処分方法は４つあります。

• 粗大ゴミとして捨てる
• 買取専門店業者に依頼する
• フリマアプリを利用する
• 回収業者に依頼する

厨房機器の状態によってもオススメする方法が変わってきますので、処分する厨房機器の状態を確認し検討してみて下さい。

厨房機器を粗大ゴミとして捨てる

厨房機器を処分しようと思ったら、粗大ゴミとして捨てる方法を真っ先に思い浮かべる方は多いのではないでしょうか。粗大ゴミとして捨てるには、店舗のある自治体が指定した方法で処分しなければいけません。

自治体によって処分費用や処分方法は様々ですが、厨房機器一つに対して数百円～数千円の処分費用がかかります。また業務用冷蔵庫など、粗大ゴミとして処分できない物があるので注意が必要です。

厨房機器を粗大ゴミとして捨てる場合のメリット・デメリット

自治体に粗大ゴミとして捨てる場合は、費用が比較的安く抑えられることが多く、安全に処分できることがメリットと言えます。

しかし自治体によっては、処分するために1つ1つ決められた金額の処理券を購入し、自治体に申込をして捨てる日にちを決めなくてはなりません。

また自分で処理場に搬入しなければいけない自治体もあるので時間的に余裕がある場合にしか対応できません。

また自治体が回収できない厨房機器に関しては別の方法で処分しなければいけないため、粗大ゴミとして捨てる方法だけでは処分しきれない物に関しては別の方法を検討しなくてはいけません。

処分するのにお金がかかる産業廃棄物に関してはこちらの記事で詳しくまとめています。こちらも合わせてご参照ください。

厨房機器を買取専門業者に依頼する

厨房機器を使用してあまり時間が経っていない場合は買取専門業者に依頼することをオススメします。

店舗にある厨房機器の全てを”ごみ”として処分しようとすると費用も高額になるため、再利用できるものは買取してもらい費用を抑える工夫をしてみて下さい。

厨房機器を買取専門業者に依頼した場合の費用とは？

買取専門業者によって違いますが、多くの場合は出張費と買取できない機器の処分費用が依頼主が払う費用となり、依頼主が支払う費用から買取できる機器の買取額が引かれる場合がほとんどです。

つまり、出張費＋処分費用−買取金額＝依頼主の支払う費用となります。

厨房機器を買取専門業者に依頼して費用が高額になる場合

厨房機器は様々ありますが、ほとんどの機器が耐用年数10年以内です。10年以上経つと故障の可能性が高くなるため、買取してもらえない場合もあると考えておいた方が良いでしょう。

買取してもらえなければ出張費と処分費用の支払いだけで、ごみとして捨てる場合と費用の差がほとんどありません。

10年以上使用している厨房機器が多い場合は、買取してもらう場合・回収してもらう場合・ごみとして捨てる場合の見積もりを複数比較、検討してみることをオススメします。

厨房機器を買取専門業者に依頼した場合のメリット・デメリット

厨房機器の使用年数が短い場合は買取専門業者に頼むことで費用をグッと抑えられる可能性があります。また企業に依頼することで、安全に売買できることもメリットと言えるでしょう。

しかし買取専門業者の中には詐欺をはたらく悪徳業者がいる様で、騙されてしまうと高額な請求をされたり、不法投棄されるケースもあります。

買取専門業者に依頼する場合は必ず複数社に見積もりを依頼し、極端に安い場合や対応が不誠実な場合には依頼しないようにして下さい。

いらないものは高く売って費用を抑えましょう。こちらの記事では買取査定時で安くなるポイントを詳しく解説しています。ぜひ合わせてご参照ください。

厨房機器の処分にフリマアプリを利用する

買取専門業者の様に費用が抑えたい場合はメルカリ・ヤフオクといったフリマアプリを利用し、個人間で売買する方法もあります。

個人間での売買のため、「買取専門業者では値段のつかなかった厨房機器が売れた！」なんてこともあるかもしれませんが、デメリットもありますので良く検討することをオススメします。

厨房機器の処分にフリマアプリを利用するメリット・デメリットとは？

フリマアプリは個人対個人がインターネット上で物を売買するため、売る側の提示した値段で買う側が納得できれば取引が成立します。

そのため、相場より高い値段で売買ができる可能性があります。また交渉次第で送料を買う側に負担してもらうことも可能です。

しかしフリマアプリはメリットだけではありません。売る側も買う側も相手がどんな人間かわからない状態で売買するのでトラブルになることも多く、売買するための梱包や配送といった手間もかかります。

厨房機器を回収業者に依頼する

厨房機器の処分費用があまり気にならない場合は、回収業者を利用するのも1つの方法です。回収業者に依頼すれば1度で様々な厨房機器を処分することが可能で、時間的に余裕がない場合や手間をかけたくない場合にはオススメです。

回収業者と一口に言っても数が多く、費用が高いところも安いところもあるため複数の業者に見積もりを依頼するのが良いでしょう。多くの場合は処分費用・出張費・運搬費・引取手数料などの費用がかかり、費用は高額になります。

厨房機器の処分を回収業者に依頼する場合のメリット・デメリット

回収業者に依頼すれば、自治体で処分できない厨房機器も処分することができます。厨房機器だけでなく店舗で使用していた家具なども処分できるので、手間がかからないことがメリットと言えるでしょう。

回収業者は民間企業のため数も多く、費用が安いことを謳っている業者も多いですが悪徳業者がいるのも事実です。

悪徳業者は不法投棄したり、違法な方法で処分するため他社と比べ物にならないほど費用を抑えることができます。しかし不法投棄されたことがわかれば、元々の持ち主に連絡が来たり、罰金を科せられることもあります。

厨房機器を処分する時には悪徳業者に気をつけよう！判断するポイントとは？

悪徳業者かどうかを見極めるためには、「その仕事をするための資格を持っているかどうか？」と「実体のある会社かどうか？」を確認して下さい。

買取専門業者には法律上「古物商（古物営業許可証）」が必要です。ホームページがある業者は、ホームページ上に古物営業許可証の番号を記載していることが多く、公安委員会のホームページで古物営業許可証の番号を検索すると業者一覧が確認できます。

回収業者は法律上「産業廃棄物収集運搬業許可証」が必要です。こちらも買取専門店業者と同じくホームページで確認できます。産業廃棄物収集運搬業許可証は各都道府県の許可が必要なため、許可証に記載のない都道府県では回収業ができません。

まとめ

厨房機器の処分方法を４つご紹介しました。使用年数や費用や手間にがそれぞれ違うため、ご自身の状況によってどの方法を選択するか検討して下さい。

時間がない方は1つの方法で処分しても良いですし、費用を抑えたい方は厨房機器によって処分方法を変えることを考えてみてはいかがでしょうか？

解体工事では、残念ながら”悪徳業者”も数多く存在します。「壊せば終わり」と考えている業者には要注意です！こちらのページでは解体工事でよく起こるトラブルや、悪徳業者の手口、対処法、優良業者の選び方を体形的にまとめています。ぜひこちらもご覧ください。